"自分の手柄"を語る部長から、
"部下の成功"を誇り、社長を楽にする部長へ。
1年間の DRIVER PROGRAM。
部長は、組織の変革エンジン。
しかし、多くの部長が"自分の手柄を守る"ことに囚われ、変革を止めています。
それは、以下の3症状として表れます。
課長・係長に本気で任せられない。結果、部長自身がプレイングマネジャーのまま。社長は「結局、俺が判断するしかない」と嘆く。組織全体が"判断の詰まり"を起こしている。
経営会議で部長が持参するのは、今年の数字にプラス5%の計画。3年後・5年後を語れない。「現場が忙しくて」が口癖。変革を起こせず、組織が緩やかに衰退していく。
他部署と連携しない。自部署の利害だけで判断する。全社最適の視点が欠如しているため、部長会議が陣取り合戦になる。社長は「経営者が足りない」と嘆く状態。
現場判断が部長で止まり、決断が遅い。結果、社長まで上がってくる判断が多く、社長の時間が経営戦略に使えない状況。
部長が持ってくる計画が、前年対比5%プラスのような保守的な内容ばかり。事業の変革・新規展開が生まれない。
部長会議で、各部長が自部署の利害だけを主張。横断的なプロジェクトが進まず、全社最適の意思決定ができない。
次期役員として経営を担える部長が見当たらない。結果、外部から役員を招聘することになり、組織文化が揺らぐ。
部長研修は、知識を教える研修ではありません。
"自分の手柄"を語る部長から、"部下の手柄"を語る部長へ── この3つのシフトを起こすプログラムです。
部下に決断権限を譲る勇気。失敗を任せる技術。自分が動かなくても回る組織を作る。
中長期視点で組織を描く。事業の次の一手を、自分の言葉で経営陣に提案できる力。
他部署との横断的連携を自ら仕掛ける。全社の視座で判断し、経営を担える器量を身につける。
月1回×12セッション。各回で1つのシフトを起こします。
最終月は経営層へ"中期構想"を提案する場として設計されています。
Session 1:部長の時間棚卸し / Session 2:権限委譲の設計(何を、誰に、どこまで)/ Session 3:失敗を任せる技術とフィードバック法。自分が動かなくても回る部を設計する。
Session 4:3年後の事業環境予測(PEST分析) / Session 5:自部の強みの再定義(VRIO)/ Session 6:中期シナリオ策定(業界ケーススタディ)。"来期の延長"ではない構想を生み出す力を養う。
Session 7:全社戦略と自部戦略の接続 / Session 8:他部署との利害調整ロールプレイ / Session 9:経営層への提言スキル。部長会議で"陣取り合戦"をしないための思考法を身につける。
Session 10:変革プロジェクトの推進力(チェンジマネジメント)/ Session 11:役員向けプレゼンテーション実践 / Session 12:経営層への中期構想プレゼン本番。"部下の手柄を語れる部長"として完成する。
部長研修の核心は、"研修中に実際の変革を起こす"こと。
知識を貯めるだけの研修ではなく、1年で1つの変革プロジェクトを推進する実戦型プログラムです。
各受講者が、自部署の変革テーマを1つ設定。毎月の進捗をT3講師が分析・助言し、役員クラスの伴走者が定期レビュー。研修卒業時には、実際の成果が出ている状態を作ります。
自部で実際に動かす変革テーマを1つ選定。役員との合意形成を行う。
T3が専用の進捗管理フレームワークを提供。推進中の障害を毎月可視化し、次月の打ち手を設計。
3ヶ月ごとに役員クラスへ進捗プレゼン。成功も失敗も、経営層に可視化する。
最終月に成果発表会を実施。1年の変革を、経営層と全社員に可視化する。
部長研修は、月1回×12セッションの集合研修に加え、変革プロジェクトの実行支援と役員レビューを含む包括プログラムです。
部長研修の投資対効果は、変革プロジェクトの成果と社長の時間解放の2面で計算します。
部長1名の育成で、年数千万円の価値が生まれます。
部長研修の変革プロジェクトは、業種ごとに最適なテーマを設定します。
以下は、実際にご提案している変革テーマの例です。
受講者が設定した変革テーマのうち、1年以内に目標達成した割合。研修で終わらず、実際に会社が変わる。
部長が"自分で判断する"ようになり、社長に上がってくる判断依頼が平均40%減少。社長の時間が経営戦略へ。
受講者の70%が、3年以内に役員または事業責任者に昇格。外部採用からの置き換えに成功。
次回開講は、月5社限定での受付です。2026年度分の残り枠は3社となっております。プログラム詳細・変革テーマのご相談・お見積りなど、まずはお気軽にご相談ください。
営業的な勧誘は一切ありません。
現在の部長育成の状況を伺ったうえで、DRIVER PROGRAMが最適かどうかを率直にお答えします。
他の育成方法(課長研修・役員研修等)の方が適している場合は、その旨も正直にお伝えします。